ビジネスの変革を加速する6つのデジタルトレンド – 2019年版

1.デジタルビジネスにおける壮大な目標の追求

2019年には、社運を賭けてデジタルビジネスに取り組む企業がさらに増えると予測されます。壮大な目標(例えば、月面着陸のような目標という意味で、ムーンショットと呼ばれます。) を掲げる企業の増加に伴い、新たな種類の企業間の競争が生まれつつあります。新たなビジネスモデルや新技術で、さらにはデジタル技術を使ったまったく新しいビジネスの登場など、まさに宇宙開発の競争のようにさまざまなイノベーションが生み出されるはずです。ただし、企業がこのデジタルトレンドに乗ろうとすると、従来型とデジタルを共存させるハイブリッド戦略を支持する勢力や、社内で競合するビジネスユニットからの抵抗を受けるため、その動きを封じて、共通のデジタル戦略を軸に企業全体のアプローチを統一する必要があります。

明確に定義した唯一のデジタル戦略を立て、その遂行に的を絞って取り組むことが重要です。社内の人材、資金、運用プロセス、経営陣の意識のすべてを、この戦略に集中させます。リスク回避のために、いくつかの小さな方策を組み合わせるといったやり方はせずに、大きな戦略を立てるべきです。それにより、変わるとはどういうことか、機敏であるとはどういうことかを組織全体に示すことができます。ムーンショットのような壮大な目標は、社員の結束力を高めることで、組織に活気をもたらします。また、その実現を目指すデジタルプロジェクトは、優秀な人材を惹き付けます。正しい目標を立て、迅速に学ぶことで、先へと進むことができるのです。

事業部門とIT部門のデジタル戦略を統一することが、企業のムーンショット・デジタルプロジェクトへの挑戦を妨げとなっている絡み合った技術的「負債」を解消する唯一の方法です。重要なのは、デジタル変革に集中し、その速度を高め、諦めずに成功を追求して、ダイナミックな成長を実現することです。

2.次世代IoTプラットフォームの採用

企業が、物理的な世界を極めて知的なデジタルの世界と関連付けるときには、スマートな機能を備えた「モノ」が推進力となります。2019年には、企業による次世代プラットフォームの導入が始まるでしょう。次世代プラットフォームによって、モノのインターネット (IoT) から得られる大量かつ業界に特化したデータを分析し、人工知能 (AI: Artificial Intelligence) や機械学習 (ML: Machine Learning) を利用することで、これまで関連性がないとされてきたデータとデータの間に新しい相関を見つけ出し、新たな発見ができるようになります。

このデジタルトレンドにおいて特に目新しいのは、次世代プラットフォームを使用せずには、人手だけで次元を超えた相関を見つけることができない点です。関連する要因が多すぎて、人間の脳では処理できないのです。さらに、新たな相関から、我々が学ぶべき新たな常識が生み出されることさえあるでしょう。

たとえば、精密医療では、新たに得られるデータ (WiFi接続された心臓モニター、フィットネスウォッチ、位置データ、ヒトゲノムなど) と従来得られているデータ (血液の化学反応、食事の情報など) が組み合わされています。こうした複数のデータとの相関を扱うことで、診断と治療の計画精度が高まります。

自動運転は、リアルタイムのIoTデータパイプラインによる分析から、安全な挙動につなげることが、どれほどに重要であるかを示す好例です。様々な事象に対処するには、自動車から生成されたデータを現地で、リアルタイムに、そして、定常的に分析する必要があります。たとえばカーレースにおけるピットインするか否かの判断は、車からのデータを用いて決めるため、レース場でほぼリアルタイムで分析を行う必要があります。また、データを他拠点に送り、異なるデータを組み合わせて処理することで、特定の事象をさらに詳しく分析できる可能性もあります。

データを分析するための適切なIoTプラットフォームをエッジとコアの両方で利用することで、企業は、データの次元を超えた相関を発見し、新たな知見を得たり、意思決定を改善したり、あるいは、更なるビジネスの成果につなげ、IoTを最大限に活用できます。

3.エッジ処理によるクラウドの終焉

先ほどのレースカーの例のように、2019年には、アプリケーションやデータのエッジへの移行が進み、クラウドモデルの時代が終わりを迎える可能性があります。あらゆる場所であらゆるものにテクノロジーが搭載され、世界中のデータの総量が2025年までに163ゼタバイトに達する^[1]と予想される中で、企業によるアプリケーションやデータの管理方法も変わってきます。

IT業界では、我々が「マトリクス」と呼ぶものの構築が進みます。これは、クラウドのみに留まらず、エッジコンピューティング、IoTプラットフォーム、マシンインテリジェンス、拡張現実/仮想現実(AR/VR)、ブロックチェーンなどを含む、広く行き渡った知的なITインフラストラクチャーです。さらに、最新のデジタルトレンドとして、企業はマトリクスを利用するために、まったく新しい方法を開発しつつあります。その1つが、分散型アプリケーション (DApp: Decentralized Application) です。DAppは、クラウドモデルの終焉をもたらす可能性があります。中央の少数のプレーヤーから多数の参加者に力点が移行するからです。 

新たなマルチレイテンシーシステムでは、データの「重力」という概念が、設計の最重要原則になります。データを活用したいというニーズは大抵現場にあり、データ処理の応答時間の価値が最も大きくなるのも現場です。データは、自らの「重力」によって生み出される現場に集まるようになり、データ構造を拡大しつつも、分析が現場で行われるようになります。分析によって知的なアクションが可能になるため、さらに多くのデータやアクターが現場に引き寄せられます。

こうしたことが我々をマトリクスに引き寄せ、そのインテリジェンス、そして、我々自身を、さらにデータに近づけます。それゆえ、イベント駆動のアプリケーションとサーバーレスアーキテクチャーへの移行を、我々は目にしているのです。これにより、軽いものの中で動作する、極めて小規模で特化したアプリケーションを実現できます。近しいデバイスは、ポケットに入っていたり、手首にはめられていたり、腕に埋め込まれていたり、机に取り付けられていたり、屋外の鉄塔に装着されていたりします。そしてもちろん、5Gワイヤレス通信の登場によって、データ収集のパターンは根本的に変化するはずです。

4.情報啓発の時代の到来

データの膨大な量 (デジタルトレンド3) と多次元性 (デジタルトレンド2) に対処するために、企業はデータへの対応をますます速めていく必要があります。データの価値は、時間とともに低下するからです。データが最大の価値を持つのは生み出された時点 (レースカーの場合なら走行中) であり、わずか数秒あるいは数分後 (たとえば、ピットに入る前にタイヤがパンクした場合) には、その価値は大幅に低下している可能性があります。また、データの価値は活用の目的や背景などの文脈によって異なります。

したがって、2019年には、情報の活用がコアコンピタンスとなるでしょう。「情報啓発」と呼ばれるこの時代に、企業は自身の情報エコシステムをより深く理解して、データに基づくよりよい意思決定を、より速く行う方法を手に入れます。システムを強化し、応答時間を短縮するためには、ML(機械学習: Machine Learning)ツールが鍵となります。場合によっては、ある程度高い確率 (たとえば70%) で正しい情報に基づいて行動する方が、確実な (100%正しい) 情報が得られるまで待つよりもよいということに、企業は気づき始めるでしょう。これは、MLのルールをどう構築するか、に留意する、ということにあります。

AI(人工知能: Artificial Intelligence)は、アプリケーションに組み込まれることによって成熟していくでしょう。MLが学習した過去のデータに基づいて結果を出すのに対して、AIはよりインテリジェントな応答を返すことができます。たとえば、MLを使えば、ある社員がレポートを確認するのに通常3日かかるという結果が出るかもしれません。一方、AIを使えば、その人は今出張中なので、レポートの確認に6日程度かかりそうだということがわかります。AIは、MLが「知っている」情報を取り込み、他の情報も考慮した上で、インテリジェントな判断を示します。

情報啓発を経験した企業は、AIやMLによってサービスを改善し、新しい収益源を創出できることに気づくかもしれません。ただしそのためには、アルゴリズム、モデルの調整、データ、インフラストラクチャーのすべてが適切であることが必要です。このデジタルトレンドによって、リフト、RMSE (Root Mean Squared Error、二乗平均平方根誤差)、インフォメーションゲインといった指標が、難解なデータサイエンスの概念ではなく、重要なビジネス指標のひとつとして扱われるようになるはずです。

5.データプライバシー規制の強化に伴うカスタマーエクスペリエンスの再設計

2019年には、EUの一般データ保護規則 (GDPR) が全面的に発効するため、企業は顧客の個人データ保護のためのデジタル戦略の見直しを迫られます。GDPRに準拠しない限り、企業がグローバルにビジネスを展開することは困難になるからです。革新的な企業は、このデジタルトレンドを好機と捉え、顧客体験を改善し、顧客の信頼とロイヤルティを構築しようとしています。

そのためには、顧客データとプロセスを管理するための明確な戦略が必要です。その範囲は、顧客サービス、セールス、マーケティングにとどまらず、取引の処理や製品の研究開発にまで及びます。企業は、顧客を引き付け、収益を得るための新しい方法を考える必要があります。そのために企業は、データを取り巻く環境を横断して変えていくことが必要で、特に、マーケティングデータベース、需要創出システム、顧客管理システムが重要となります。

また、パートナーやサプライヤーも含めた広範囲の情報エコシステムの再構想も必要となります。データプライバシー規制の副作用として、エコシステム内の他のデータの価値が制限される可能性があるからです。データ統合機能、品質、ガバナンス、セキュリティに関する検討が企業として必要となります。分析とセキュリティを基礎として、プライバシーを重視した情報エコシステムを構築する必要があります。その目的は、セキュアな取引と優れた顧客体験を実現することです。

6.企業データセンターの閉鎖の始まり

企業のデータセンターは、その役割を終えつつあります。2019年には、企業が直接所有・運用するデータセンターのワークロードをパブリッククラウド上のマルチテナントデータセンターに移行する動きがより鮮明となるはずです。このデジタルトレンドを支える要因は2つあります。情報処理が共用インフラ化しつつあることと、顧客 (およびそのデータ) が広い範囲に分散していることです。事業の効率を上げ、データからより多くの価値を引き出すために、企業は巨大な処理能力を持ち、戦略的に設置されたデータセンターを保持するパブリッククラウドプロバイダーへの移行を進めていきます。例えて言うなら、一戸建てからマンションに価値が移行するようなものです。

実際には、企業データセンターはさまざまなマルチテナントパブリッククラウドの仮想的コンポーネントとなり、メインフレームのワークロードを除き閉鎖することになるでしょう。メインフレームのワークロードはきわめて利用率の高い専用のデータセンターに移行しますが、最終的には、それも消えていくはずです。2019年には多くの「リフトアンドシフト」が起き、このトレンドは今後3～5年間にわたって続き、その間にクラウドへの移行から「クラウドを前提に開発されたアプリケーション」に重点が移っていくでしょう。

2019年に企業が行う意思決定は、進化するデジタルの世界での企業の未来を左右すると言えます。これら6つのデジタルトレンドを考慮することが、企業のデジタル変革の成功に大きな意味を持つはずです。